日本のスケートボード展望
「やっぱり邪魔な存在」となった場合の公共スケートパーク
都市部や人口密集地には公共スケートパークを設置、開放することが難しくなるため閉鎖が相次ぎ、残ったとしても山の奥であったりアクセスしにくい河川敷や港湾部といった、カウンターカルチャーに見合った場所での数少ない展開は残るでしょう。
社会性を得て「お互いがリスペクトし称えあえる存在」となった場合
騒音問題をクリアできる設計を導入した上で、都市部や人口密集地に公共スケートパークを設置した場合でも「その場所」に行くまでの公道や歩道や沿路での滑走や迷惑利用が無くなるため、実際のストリートを公共スケートパーク内の広範囲に配置でき、競技場としての公共スケートパークだけではなく、ライフワークや日々のスポーツとしてスケートボードに取組める環境の整備が圧倒的に進みます。
大都市圏では、最低でも人口規模10万人に１カ所の公共スケートパークが設置され、さらに人口規模50万人に１カ所の大規模大会が開催できる競技場的なスケートパークが設置されます。利用者人口は大幅に伸び、オリンピック以降各用具販売店や専門店の物販の売り上げは2.5倍伸びましたが、さらに売り上げは伸び続け、民間スケートパークが増える事が予想できます。そうなると、民間スケートパークの低価格化や無料化が進み、当然公共スケートパークは全て無料にせざるを得ない時代になります。
環境整備の時間を短縮する方法
それは単純な事です。「非利用者層に理解される振る舞いをする」たったそれだけです。
当協会は、スケートボードの違反行為者に対して日本で一番厳しい立場で接する「日本スケートパーク協会」です。
ただしそれは、日本全国のスケートボード利用環境を圧倒的なスピードで改善してゆきたいと本気で考えているからです。
オリンピック選手のスポンサーをしている大手スポーツ用品販売メーカーも、今は違反行為の動画広告やCMをSNSなどで公開している「アパレルメーカー」や「シューズメーカー」各社も、３０年間変わらなかった日本経済と同じような態度でい続ける必要はありません。是非、業界一丸となって、手を携えて「日本をスケートボード大国」にしてゆきませんか？
今後ともご協力のほどよろしくお願いいたします。
