月刊レジャー産業資料 2021年11月号
総合ユニコム株式会社 様が発刊している月刊レジャー産業資料 2021年11月号の特集として、アーバンスポーツが大変大きく取り上げられております。
月刊レジャー産業資料11月号では、特に民間企業がスケートパークの事業運営を行った際の収支シュミレーションが掲載されておりますので、是非ご参考にしていただけると幸いです。
今のスケートパークについて
現在、公共および民間におけるスケートパーク事業につきましては、2020年東京オリンピック開催以降日本国内だけではなく世界的に注目されており、当協会にも連日国内外からの問い合わせや取材の依頼がございます。
2019年末から表面化した世界的なコロナ禍の影響で、公共施設や民間事業施設は集客の制限を余儀なくされてしまいました。
また、これまで多くの人々は「物を購買する＝消費や所有」といった欲求を満たすことやそれらのモノを使うことで結果的に社会経済を支えてきたわけですが、コロナ禍以降は例え物欲を満たしたとしても、それを使う機会が圧倒的に少なくなり、それらをアピールしたり誰かに見せる場面や表現する場が制限されてしまいました。
このような社会現象によって「物を買うことで欲求を満たす」というこれまでのライフスタイルから『コトを体験する』ことで心身ともに健康を保ちながら自身の努力の成果＝成功体験を獲得することによってより多くの欲求を満たす。という新しいライフスタイルに多くの方が目覚めました。それは体験型スポーツだけではなく、山登りやキャンプ、釣りなど、近年の物欲のライフスタイル浸透によって冷え込んでいた業界が、逆にコロナ特需として売り上げを大きく伸ばしたことでもご理解いただけると思います。
そしてスケートパークは正に、これからも需要の増加が見込まれる「体験型アクティビティー」をベースとしたスポーツの場です。
是非、この機会にスケートパーク業界に投資することで、日本の将来を支える若者の心を鷲掴みにして下さい。
当 NPO法人 日本スケートパーク協会では、設計提案やスケートパークのプランニングもさせて頂いておりますので、お気軽にご連絡いただけると幸いです。
また、ご相談やアドバイスは随時受け付けております。
今後ともよろしくお願いいたします。
